子育ては喜びと共に、経済的な負担も伴うものです。
「子どもにはお金がかかる」とよく言われますが、具体的にどのくらいかかるのでしょうか？
また、その費用をどのように準備すれば良いのでしょうか？
この記事では、子育てにかかる費用の全体像から、年齢別の出費ポイント、活用できる支援制度、そして賢い家計管理のコツまで、子育て世代のお金に関する情報を詳しくご紹介します。
子育てにかかる総額とは？驚きの数字
子どもが生まれてから大学卒業までにかかる費用は、一般的に「1,000万円〜2,000万円」と言われています。しかし、実際には教育方針や生活環境によって大きく変わります。
文部科学省の調査によると、公立の小・中学校から大学（国公立）まで進学した場合でも、約1,000万円の費用がかかります。私立学校を選択すると、その金額は1,500万円以上に膨らむことも珍しくありません。
特に大学進学時には、入学金や授業料だけでなく、一人暮らしをする場合は生活費も必要になります。4年間の大学生活だけで、400万円〜800万円程度かかると言われています。
ただし、これらの数字はあくまで平均値です。子どもの数、住んでいる地域、選択する教育内容によって大きく変わってきますので、自分の家庭に合った計画を立てることが重要です。
年齢別・ステージ別にみる子育て費用
妊娠・出産期にかかる費用
子育ての費用は、実は妊娠したときからすでに始まっています。
妊婦健診は14回程度あります。保険適用外のため基本的には全額負担です。
一部の自治体では、健診費用の一部は補助が出ますが、すべてがカバーされるわけではありません。
また、出産一時金として健康保険から50万円が支給されます。50万を超えた差額は自己負担となります。
さらに、産後に必要なベビーベッド、ベビーカー、チャイルドシート、哺乳瓶などの初期費用も考慮する必要があります。
これらを全て新品で揃えると10万円〜20万円ほどかかるでしょう。
出産するだけで結構な出費がかかることになります。
そのため、重要でないものは中古品の活用やレンタルサービスの利用も検討する価値があります。
乳幼児期（0〜5歳）の出費ポイント
乳幼児期の主な出費は、おむつ、ミルク、離乳食、衣類などの日常消耗品です。
特におむつは1枚20円〜30円程度で、1日に6〜8枚使用するため、月に約5,000円〜7,000円ほどかかります。
卒乳するまでの間、粉ミルクは月に約5,000円程度の費用がかかることも覚えておきましょう。
また、保育園や幼稚園に通わせる場合は、その費用も考慮する必要があります。
認可保育所は所得に応じた保育料となりますが、幼稚園は月額1万円〜3万円程度、認可外保育施設はさらに高額になることもあります。
ただし、2019年10月からスタートした幼児教育・保育の無償化により、3〜5歳児クラスの子どもの幼稚園、保育所、認定こども園などの利用料が無償化されています。
小学生の教育費と生活費
小学生になると、学用品、給食費などの費用が発生します。
また、公立小学校の場合、授業料は無料ですが、PTA会費や教材費などで年間数万円程度の費用がかかります。
また、習い事を始める家庭も多く、スイミングや英会話、ピアノなどの習い事は月に5,000円〜2万円程度かかることが一般的です。
さらに、子どもの成長に伴い、衣類や靴のサイズアップの頻度も高くなります。
また、学童保育を利用する場合は、月に5,000円〜1万5,000円程度の費用がかかることも考慮しておきましょう。
中学・高校での費用増加
中学生になると、部活動や修学旅行などの費用が増えてきます。
公立中学校の場合、授業料は無料ですが、制服や体操服、部活動の道具などの初期費用が5万円〜10万円程度かかることもあります。
塾に通わせる場合は、月に1万円〜3万円程度の費用がさらに必要です。
高校になると、授業料が発生します。
公立高校の場合、就学支援金制度により実質無償となりますが、私立高校では年間30万円〜70万円程度の授業料がかかります。
なお、私立の場合でも、所得金額によっては高等学校等就学支援金制度を利用することができます。
また、大学受験に向けた塾や予備校の費用も増加し、月に3万円〜5万円程度かかることも珍しくありません。
大学進学と将来設計
大学進学時には、入学金や授業料の他に、一人暮らしをする場合は家賃や生活費も必要になります。
国公立大学の場合、4年間で約250万円程度、私立大学の文系学部では約400万円程度、私立大学の理系学部では約500万円以上の学費がかかることが一般的です。
一人暮らしの場合は、これに加えて月に8万円〜12万円程度の生活費が必要となります。
また、近年では大学院進学や留学など、さらに高度な教育を望む子どもも増えています。将来の選択肢を広げるためにも、早い段階から教育資金の準備を始めることが重要です。
なお、教育費全般についてはこちらで詳しく解説しています。賢い貯め方も紹介しています。
意外と知らない！子育て支援制度と補助金
児童手当の活用法
児童手当は、中学校卒業までの子どもを対象に支給される手当です。
3歳未満は月額15,000円、3歳以上中学生以下は月額10,000円（第3子以降は30,000円）が支給されます。
この児童手当は生活費に充てるのではなく、子どもの将来のための貯蓄に回すことをおすすめします。
毎月自動的に別の口座に振り分けるなど、計画的な活用を心がけましょう。
医療費助成制度を知っておこう
多くの自治体では、子どもの医療費助成制度を設けています。
対象年齢や助成内容は自治体によって異なりますが、多くの場合、小学校就学前までは医療費が無料または一部負担となっています。
中学生や高校生まで対象を拡大している自治体も増えていますので、お住まいの地域の制度を確認しておきましょう。
また、子どもが重い病気やケガをした場合には、高額療養費制度や小児慢性特定疾病医療費助成制度などの支援制度もあります。
万が一の時のために、どのような制度があるか知っておくことも大切です。
教育費の負担を減らす支援制度
教育費に関しては、就学援助制度や高等学校等就学支援金制度、大学等の奨学金制度など、様々な支援制度があります。
高校生等を対象に、授業料に充てるための就学支援金が支給されます。公立高校では実質無償化、私立高校では所得に応じた支援が受けられます。申請により支給され、学校が直接授業料に充当するため、実際に手元にお金が渡されることはありません。
また、教育ローンには「国の教育ローン」と民間の教育ローンがあります。国の教育ローンは金利が低めに設定されているので、借り入れを検討する場合は比較検討することをおすすめします。
賢い家計管理で子育て費用を乗り切るコツ
子育て世帯の家計簿の作り方
子育て世帯の家計管理では、「固定費」「変動費」「子育て費」「将来の教育費」の4つに分けて考えると整理しやすいでしょう。特に「子育て費」は別枠で管理することで、どれくらいの費用がかかっているのかが明確になります。
家計簿アプリを活用すると、支出の分析が簡単にできるので便利です。
毎月の収支を把握し、無駄な支出がないか定期的にチェックする習慣をつけましょう。また、年間の大きな出費（入学金、塾の費用など）も事前に計画に入れておくことが重要です。
ムダをなくして効率的な貯蓄術
子育て世帯では「節約」も大切ですが、それ以上に「賢く使う」ことが重要です。
例えば、食費は週単位でメニューを決めてまとめ買いすることでムダを減らせます。
衣類は子ども服のリサイクルショップやフリマアプリを活用し、成長の早い時期はあまり高価なものを買わないようにするのも一つの方法です。
また、固定費の見直しも効果的です。特にスマホ代や保険料、サブスクリプションサービスなどは、本当に必要か定期的に見直すことで大きな節約につながります。
教育資金の準備タイミングと方法
教育資金の準備は、子どもが生まれたときから始めるのが理想的です。
毎月一定額を教育資金として積み立てる習慣をつけましょう。初めは少額からでも構いません。継続することが何よりも重要です。
積立方法としては、学資保険や教育資金用の定期預金、つみたてNISAなど様々な選択肢があります。
それぞれメリット・デメリットがありますので、自分の家庭の状況に合った方法を選びましょう。特につみたてNISAは長期的な教育資金の準備に適しており、非課税のメリットも大きいです。
なお、教育費全般についてはこちらで詳しく解説しています。賢い貯め方も紹介しています。
先輩パパ・ママに聞く！実際にかかったお金と後悔しないために
最後に、実際に子育てを経験した先輩パパ・ママたちの声をいくつか紹介します。
思った以上に衣類にお金がかかりました。特に靴は成長が早くて、すぐにサイズアウトします。知り合いからのお下がりや、リサイクルショップをもっと活用すれば良かったと思います。
習い事の費用が予想以上でした。子どもが興味を持ったことはさせてあげたいと思い、水泳、ピアノ、英会話と増えていきましたが、継続することの大変さも痛感しています。
教育費の準備は早めに始めておくべきでした。特に大学進学時には想像以上にお金がかかり、貯蓄だけでは足りず、教育ローンも利用しました。月々の返済が負担になっています。
子どもが小さい頃は、高価なブランド服や最新のおもちゃを買いがちでしたが、実はそれほど必要なかったと思います。子どもが本当に喜ぶのは、物ではなく一緒に過ごす時間だったと気づきました。
これらの声から学べることは、計画性を持って子育て費用に向き合うことの大切さです。
必要なものと不要なものを見極め、長期的な視点で教育費を準備することが、後悔しない子育て資金計画の鍵となるでしょう。
まとめ
子育てにかかるお金は決して少なくありませんが、早めの計画と適切な準備があれば、大きな負担にならずに乗り切ることができます。
子どもの成長段階に応じた費用を把握し、活用できる支援制度を調べ、賢い家計管理と資産形成を心がけましょう。
何より大切なのは、お金の使い方に優先順位をつけること。子どもにとって本当に必要なものは何か、家族にとって大切な価値は何かを常に考えながら、バランスの良い子育て資金計画を立てていきましょう。
賢く準備して、安心して子育てを楽しめるようにしましょう。
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